日本経済新聞社編『教育を問う』

教育を問う

新聞記事が元なので読みやすいです。いろいろな報告がテンポ良く読めていい感じ。

「言語力は国力」

という考え方が紹介されているのですが、日本はこういう面はいまいちですなあ。

以下、メモ。

p.149
「
「言語力は国力」。滋賀県立大学の大谷泰照教授は、特に欧米でその考えが強いと話す。アメリカは人工衛星の打ち上げでソ連に先を越された1957年のスプートニクショックをきっかけに、国家防衛教育法を定めて外国語教育に力を注いだ。イギリスは国民総生産がイタリアを下回ったのを機に92年から、11歳から16歳に外国語を必修とした。
」
%…それに比べて日本は？ふぅ。

p.252
アンソニー・ギデンズ（イギリスの社会学者）
政府による教育投資＝「可能性の再分配」と定義